正しい競合調査の鉄則

  1. プランニング

リサーチやってますか?

マーケティングでリサーチと聞くと、市場調査や競合商品調査などを思い浮かべると思います。

今回は競合商品調査についてのお話です。

競合調査の間違い

競合調査ってどうやってますか?

同じ業界に所属する会社で有名な企業を選んでいたりしませんか?

自社が同様に有名な企業であればそれで良いのですが、これから成長させようとしている企業が、ただ同業だというだけで有名な企業を競合企業と捉えるのは危険です。

なぜなら、事業の規模が違うので、やっていることを同じように実行できないからです。

少年野球チームがプロ野球チームと試合をしても、勝ち目はないですし、その圧倒的な差の中での学びを見つけるのは難しいことです。

そもそも、顧客が求めているものが違っています。有名な大企業が提供している商品を大企業ではない会社から買おうとは思いません。

有名な大企業が提供できていない商品だからこそ、無名の企業の商品を買うんです。

その大前提を理解した上で、競合を決める必要があります。

正しく競合調査をする方法

競合をどう捉えるかが重要になります。業界や規模感は生活者にとっては把握のしづらい情報です。

生活者が商品を購入する時に比較検討している対象を見つけるのが、正しく競合調査をするための第一歩になります。

物販であればAmazonで自社商品を検索したときにレコメンドされている商品が、競合商品になります。

自社の商品と同様のカテゴリで販売されている商品を比較するサイトで紹介されている商品も競合と考えられます。

化粧水を売っているなら化粧水アカテゴリ、フィットネスジムを経営しているならフィットネスジムカテゴリという具合です。

製品やサービスという軸ではなく、提供するベネフィット軸で捉えれば、競合はより広い範囲に渡ります。

化粧水ならスキンケアや美容、フィットネスジムならダイエットカテゴリという具合です。

 

顧客はどの商品とどの商品で迷うのか、その目線で世の中の似たような商品を捉えることが大切です。

いつでも顧客目線を忘れないようにしてください。

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平岡 大輔

プロモーション領域の端から端までを熟知しているバランス型マーケター。
総合広告会社でTVCM中心にマスメディアのプランニングに従事。
web系ベンチャー企業でクリエイティブ事業部の責任者として多数のwebサイト開発に取り組みながら、EC企業のマーケティングコンサルタントとしても活躍。D2C企業の経営に参画し、年間5億円の広告費を使いながら理論と実践のPDCAを回している。マーケティングのプランニングからディレクションまでを得意領域としており、チームビルディング・チームマネジメントにも精通。

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